CASE(ケース)とは? どういう意味?

CASE(ケース)とは、Connected(コネクテッド)、Autonomous(自動運転)、Shared & Services(カーシェアリングとサービス)、Electric(電気自動車)の頭文字をとった造語である。

その始まりは、2016年9月のパリで開催されたモーターショーで、ダイムラーのディエター・チェッチェ氏が発表したCASE戦略について語られたことだ。

ネットワークに常時接続したつながるクルマという技術革新(Connected)によってクルマの概念が大きく変わり、100年に一度の大変革の時代に本格的に移行している。

トヨタ自動車が、従来のクルマをつくる会社からモビリティ・カンパニーにモデルチェンジする」ことを宣言した背景を知るためには、CASEというキーワードを深く理解しておく必要がある。

今回は、4つのキーワードについて詳しく掘り下げてゆきたい。

Connected(コネクテッド)

Connected(コネクテッド)とは、ネットワークに常時接続したつながるクルマ

車両の状態や周囲の道路状況などさまざまなデータをセンサーにより取得し、ネットワークを活用して集積できることが常時接続によって、データ精度が飛躍的に向上したことで大きな価値を生み出すようになった。

集められたデータは、莫大なデータ量となるが、それらのビックデータを分析して活用することができるような演算処理の高い処理環境が整ったことやAI(人工知能)によるディープラーニング(Deep Learning)の進化により飛躍的に価値を生み出すようになってきている。

莫大なデータ分析することで、さまざまな価値を生み出す「つながるクルマ」が実現する。

Autonomous(自動運転)

Autonomous(自動運転)とは、文字通りクルマを自動運転させる技術であるが、その自動化のレベルによって、レベル0からレベル5の6段階に分類されている。

レベル0 運転自動化なし
レベル1 運転支援
レベル2 部分運転自動化
レベル3 条件付き運転自動化
レベル4 高度運転自動化
レベル5 完全運転自動化

自動運転レベル1の事例をあげると、高速道路などで自動的に加減速を行い、前走車に追従するクルーズ・コントロールなどが該当する。

自動運転レベル2となると、アクセルとブレーキによる「前後」の制御と、ステアリング操作による「左右」の監視と対応をシステム側が担うことになる。
ただし、あくまで運転サポートのレベルなので、ドライバーが運転を行う必要がある。

ドライバーの運転サポートを行うことで、事故を未然に防いだり運転の負荷を軽減したりするための先進運転支援システムと言われて、ADAS(Advanced driver-assistance systems)と表記される。

2021年の段階で、テレビCM等でみるハンズフリー運転を可能にする高度な自動運転は、レベル2(部分運転自動化)に該当する。

それでは、自動運転レベル2(部分運転自動化)とレベル3(条件付き運転自動化)の違いは、どの部分になるだろうか。

自動運転レベル3の定義は、『限定された条件のもとでシステムが全ての運転タスクを実施するが、緊急時などシステムからの要請があれば運転者が操作を行う必要がある』となっている。

自動運転レベル3はドライバーから自動車へ運転主体が移行する部分に難しさがあるため、事故が起こった際の責任所在など課題が多い。

その点では、自動運転レベル4からはシステムが運転主体となるため、レベル4が実現できることが勝手に自動車が動くイメージに近いのではないだろうか。

レベル5は、文字通り、場所の制限を受けることなく、完全運転自動化が実現した夢のような世界を示す。

Shared & Services(カーシェアリングとサービス)

Shared & Services(カーシェアリングとサービス)を理解するためには、カーシェアとライドシェアの区別について理解しておく必要がある。

カーシェアは、かなり一般化してきたイメージがあるが、TIMES(タイムズ)の名称で知られる駐車場最大手のパーク24が展開しているカーシェアサービスは、街中でも目にする機会が増えてきている。車を保有せず、買い物などの必要なときに短時間シェア方が、レンタカーよりも手軽に利用できる点が評価され、普及が加速している。

ライドシェアでは、米ウーバー・テクノロジーズ、中国ディディ、シンガポールのグラブ、インドのオラなどがグローバル市場で存在感を示している。

日本では、ライドシェアが普及していかない背景として、道路運送法第78条により、自家用自動車をライドシェアとして利用することが規制されている事が上げられる。

現状では、米ウーバー・テクノロジーズは、2013年9月から日本法人「Uber Japan株式会社」により、タクシーの配車サービスを展開している。

国土交通省から「自家用車による運送サービスは白タク行為に当たる」として、サービスを展開できないのが日本で普及が進まない理由である。

日本では、ウーバーと言えば「ウーバーイーツ(Uber eats)」を示すが、これはあくまでも、オンラインフードデリバリーサービスで、2020年には新型コロナウイルスの感染拡大に伴い需要が急増したことで利用者が急速に増え認知度が向上した。

Electric(電気自動車)

Electric(電気自動車)で一番有名なのは、日産リーフではないだろうか。

日本では、まだまだ環境に優しいクルマといえば、ハイブリッドカーのプリウスを思い浮かべる人が多いが、世界市場では、電気自動車の時代が到来している。

例えば、米国では早くからEVに特化していたイーロン・マスク氏が率いるテスラ(Tesla)は、時価総額でトヨタ自動車を抜き世界で最も価値のある自動車会社となっている。

また中国では、中国政府が国策として電気自動車導入を促進している。電気自動車の購入者には、多額の補助金が支払われている。

ガソリン自動車やハイブリッドの製造には技術力が必要となるため、その点では日本メーカーに優位性があるため、日本市場では積極的に電気自動車を販売するためのインフラが整えられず、電気自動車が普及しにくい部分がある。